視覚および聴覚に関わる情報障害を持つ学生が高等教育を受けることが社会的に一般化注）しつつある中で、情報障害者の主体的な学習および学生生活の実現のための「適切で有効な情報補償環境の整備とその指針」が求められている。本報告書は、わが国で唯一の聴覚障害者・視覚障害者を対象とした高等教育機関の筑波技術短期大学1）2）における情報補償環境の実態調査をまとめたものである。特に、本報告書は筑波技術短期大学の１０年間に及ぶ教育活動で実践・利用された情報補償環境3）〜11）を体系的に評価・検証（Post-Occupancy Evaluation）し、その研究成果を整備指針（ガイドライン）として一般化し、社会に公開することを目的として作成された。この報告書を基に現状の情報補償環境の改善が進み、さらに恒常的な「開発→評価→改善→」の一連の評価システム及び体制作りがなされることが期待される。
